葬儀費用を安く抑えるにはどうする?見積もりのこの項目に注意!

突然の葬儀 お葬式は、誰でも不安なものです。

手配を担当するご家族ご親族様やパートナーの方ならなおされです。

このページでは、

葬儀 お葬式を準備する中で切り離せない「お金の不安」

を中心にわかりやすく解説していきます。

葬儀費用を惜しまずに盛大に故人を弔ってあげたいというのは、皆さん思うことですが、お葬式の費用は天井知らずとも言われています。

2023年の実態調査によると葬儀費用の平均価格は、131万6000円でした。

※過去5年以内に行った葬儀の費用 燦ホールディングス株式会社より引用

「必要のない演出やサービスは、極力控えたい」

「少人数で温かみのあるお葬式を行いたい」

様々な思いをまとめ故人様や周りの皆様の意思に合った葬儀 お葬式を上げるためにはどうしたら良いのか一緒に考えて行きましょう。

葬儀費用を安く抑えるために注意することは、この4つ!

お葬式を葬儀会社にお願いする場合に注意することは、

  1. 葬儀の参加人数など規模感を把握する。
  2. 複数社から見積もりをもらう。
  3. 見積もり以外にかかる当日の葬儀費用を確認する
  4. 補助制度などを利用する。

事前に人数を把握し必ず複数に見積もりをもらいましょう。

葬儀に来る人の数や規模を事前に把握し見積もりをもらいましょう。

追加される手数料やオプションがあれば、詳しく説明してもらえばいいのです。

複数の葬儀会社から見積もりをもらうことによって、全体の相場観を養うことができるのです。

簡単に複数の葬儀会社から見積もりをもらうには          広告

ここからは、最新の費用相場や「見積もり」をもらっても見逃してしまう、「危ない項目」を詳しく解説していきます。

最新の葬儀費用の相場 この数字が意味するもの

最新の葬儀費用の相場 この数字が意味するもの

2023年、「公益社」などの葬儀社を傘下に持つ「燦ホールディングス株式会社」が行った過去5年以内に喪主もしくは葬儀を執り行った40~70歳代の男女2,000名を対象にしたアンケート

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000044.000054487.html

小さなお葬式を運営する株式会社ユニクエストの2022年版 全国エリア別葬儀費用に関する調査

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000027.000054819.html

日本消費者協会も出しているようですが、見るためには購入が必要です。

第12回「葬儀についてのアンケート調査」報告書が発売

私の感想としては、

実態よりもアンケートの費用平均が高いのではないかと思っております。

その理由の一つは、データに入っていない直送・火葬式がもっとあるのではないか?ということです。

コロナ禍の葬儀は、二次感染のリスクから一般とは分けて直葬する(病院からすぐに火葬を行う)方々が増えている可能性があります。

一般葬が減少し家族葬が増えたことはわかりますが、2つのデータを見ても葬儀にかかった平均費用が100万円を超えてくるところも疑問が残ります。

お葬式を行う会社が出してきたこの平均費用100万円以上という数字、葬儀費用の値崩れを防ぎたい業界の意思が見え隠れすると思うのは私だけでしょうか?

 

大切な事は、この数字が意味することです。

果たして、この費用相場に意味があるのでしょうか?

そうです。全体の相場感さえわかればよいのです。

あなたが行おうとしている、葬儀の種類や規模でいったいどれだけの費用がかかるのか?

それを理解するためには、複数社から見積もりをもらうほかないのです。

簡単に複数の葬儀会社から見積もりをもらってみる            広告

【ここを注意して見てほしい】葬儀費用の中身と「危ない項目」

葬儀 お葬式ので費用が大きく変わるのは、セレモニーの規模です。

家族葬でも大きな会場を使えば、たくさんの花を用意すれば、祭壇を豪華にすれば、階級の高いお坊さんを呼べば、費用も高額になります。

どれぐらいの、お葬式をするのか。

そこから決めていくとよいと思います。

葬儀の参列者 出席者の人数の把握 (参列者名簿を作ることの大切さ)

近親者だけで行うのか?親戚もどこまで呼ぶのかを決めていきます。

参列者名簿を作ってもいいでしょう。

会場の規模やお返しの用意などもイメージしやすくなると思います。

家族葬や小規模葬儀でも費用が想定以上の金額になる原因項目

家族葬や小規模葬儀でも費用が想定以上の金額になる原因は、参加者の人数や、お花やお供え代だけではありません。

家族葬や小規模な葬儀でも費用を想定以上にお仕上げてくるのは、

火葬までの「保管料」です。

現在、亡くなるの方の数が急激に増え火葬場の能力を超えている地域があります。

そうなると、必要になってくるのが、故人様を保管する場所です。

保管にかかる料金として1日あたりあわせて1万3千円、12日間で15万円以上が追加でかかることもあるようです。

引用:NHKニュース火葬ができない 12日間待ちも

事前にお住まいの地域の火葬場の混み状況を確認しておくことも必要かもしれません。

【大切な事】元気なうちに複数の見積もりをもらって考えておく

終活の基本は、「元気なうちから始める」ことです。

これは、ご本人自身の終活の場合もご親族や周りの方の場合も同じです。

 

そのことについて、すぐに誰かに伝えても伝えなくてもいいのです。

ただ、もしもの時のための準備はしてあることに越したことはありません。

書類をファイルなどにまとめて鍵をしておいてもいいでしょう。

もしもの時が来たときにすぐに取り出せるようにしておけばいいのです。

 

亡くなった後、してほしい葬儀やお墓を用意するためにどれぐらいの費用がかかるのか?

それが、わかるだけでも必要なお金を計算することができると思います。

直接、お墓の購入や式場の予約をしなくても、行ってほしい弔いのカタチを意思表示しておくだけで残された人は助かります。

意図しない高額請求を回避するため、お葬式の当日と後日に注意すること

お葬式の当日と後日に注意すること

お葬式の当日は、葬儀会社のスッタフがくると思います。

しかし、そのスタッフは、お願いした代理店から委託された地域の葬儀会社のスタッフである可能性が高いです。

契約を結んだサービスのすり合わせが正常に行われず、意図していないサービスが組み込まれてしまっている場合があります。

はじめに挨拶が行われますが、名刺をもらい見積もりと相違ないことを確認しましょう。

追加で必要になる費用は、

故人様の移動費(移動距離が指定距離を超えた場合)

保管場所の管理料(火葬までの期日が指定日時より伸びた場合)

などがあります。

すべて葬儀が、終わった後高額な請求書をだされたなどの相談もあることから、

事前に現場スタッフと確認するほうがよでしょう。

お葬式をすべて自分で行うDIY葬儀

DIYというと、自分で家などをリフォームすることをイメージすると思います。

DIYとは、「do it yourself」自分自身でやるという意味です。

葬儀もDIYするこが可能です。

DIY葬儀で検索を行うと、DIY葬儀セットなどが出てきます。

しかし、3万円ほどの価格をを考えると、プロにおまかせしたほうが良いのではと思います。

国民健康保険などから費用の一部が給付される制度もあります。

制度や葬儀会社を上手く利用して心に残るお葬式を行いましょう。

お葬式を行った後 申請したらもらえるお金

葬儀にかかった費用は、遺産総額から差し引くことができます。

国税庁公式リンク No.4129 相続財産から控除できる葬式費用

また、民間の保険に加入している場合に葬儀費用が給付される場合があります。

さらに、国民健康保険からも葬祭費用が支給されます。

申請しなければもらえない場合もあるので、確認して申請してください。

プロにおまかせしたほうが安心か

ご遺体の移動など、葬儀全体を自分で行うことも可能です。

しかし、金額的な面や精神的な面から考えても私は、プロの葬儀会社におまかせしたほうが良いと思います。

それは、亡くなられた方との最後の時間を大切に過ごしてほしいと思うからです。

 

葬儀になれている人はいません。

慌ただしく最後の時間を過ごしてしまうこともあると思います。

向き合う時間をとるためにもプロの手を借りるということが必要だと思います。